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アメリカの学費が日本とは比べ物にならないほど高い!なにこれ?!

2014/07/09
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どこの国でも子供の教育費は親にとっては頭の痛い問題。日本でも子供一人を育てあげるのに2000万円以上かかるという意見も聞かれるなど、いかにお金がかかるかがわかります。

アメリカでは世界中でみても大学の学費が高いことで知られ、公立でも年間100万円から250万円、私立では250万円から600万円以上かかるといわれており、多くの家庭にとっては高すぎて手の届かないものとなっています。

またアメリカ政府によると18歳まで子供を育て上げるのに平均で2500万円近くかかっていると発表されており、大学時代の費用を合わせると少なく見積もっても3000万円を優に超します。

かといって学生ローンを組んで大学に進学しても就職できるとは限らず、もし就職できなければローンだけを抱え路頭に迷うことになります。

これに対してアメリカでは多くの批判の声とともに、何とか教育費を削減できないかとネットで意見が交わされています。

【参考URL】http://www.reddit.com/r/NeutralPolitics/comments/24kama/what_would_be_a_good_way_to_reduce_the_cost_of/
http://www.reddit.com/r/financialindependence/comments/1y86m7/cost_of_childbirth_raising_a_child/

この記事に対する海外の反応

大統領は新たな政策を打ち出したが、政府交付金支給額で大学を評価するようにしてしまったため、結果交付金をもらえるように大学側は学費を上げるようになってしまった。

このシステムを変えずに学費を削減するためには、大学側が就職の決まらなかった学生のローンを肩代わりするよう義務付けることが必要だ。

このようなアメリカの状況にショックを受けると同時に大学の経営陣と教授の間の給料差に憤りを覚える。

教授の多くはパート勤務であり、福利厚生もなければ年収も150万円から400万円ほどだ。一方で経営陣の給料は際限なく上昇しており、アメリカ社会全体の縮図を見ているようだ。

ヨーロッパも同じような問題が起きているのだろうか。私がアイルランド、ダブリンの大学に行っていた時は確か学費は年間25万円くらいだった気がする。

大学にとっては政府からの補助金と民間の企業などから投資資金を受け入れる必要があり、ただ教えるだけではなく実社会において有用な調査などを行うことが必要だ。

成績が良ければ飛び級して、学費を浮かすことができる。

ヨーロッパの一部の国ではタダでレベルの高い教育を受けることが可能である。

ヨーロッパでは必ずしも大学を出ることが仕事を得るうえで必要ではない。

多くの大学で学費が跳ね上がっている。教育は全くよくならないのに、学費だけが上がり続けている。

アメリカ政府は学生ローンの金利に対して交付金を出してくれるが、金額の一部に対してのみで十分でない。

教材が高すぎるので、インターネットにタダで載せるべきだ。教材があまりに高く著作権を侵害しても罪の意識を感じない。

学生ローンは意味のない制度だと思う。全員が大学に行く必要はない。もっと有効にお金を使う方法があるのでは。

18歳で1000万円の学生ローンを負うのであれば新しく事業を始めたほうがいいのでは。

教育機会のあった人となかった人で差が広がってしまうのでは。裕福でない人たちから教育を受けるチャンスを奪ってしまうのでは。

もし大学に行く人が減ったからといって、企業が採用の際に大卒という条件をなくすと思いますか。

これは需給要因による問題だ。多くの人が大学に行くようになれば、学費は上がり、学生ローンが増えるという悪循環がどんどん学費をつり上げている。

問題なのは民間の学生ローンだ。政府の支援が十分でないため、民間の学生ローンが参入し、拡大している。

大学側は大学間の激しい競争にさらされており、学費を下げて支出を減らすことはないのでは。もしそうしてしまったら大学の評判が下がり、結局大学にとってマイナスとなってしまう。

17歳までで2400万円かかると言われ、1年で140万円以上かかる。私達夫婦の現在の生活費の80%にあたる。子供が生まれたら生活ができるのだろうかと心配になる。

小さい時は病院代やシッター代などが多くかかるが、大きくなってからは野球、バスケなどの習い事などの支出が増えてくる。

ただしこれらは親の教育方針によって、かかる費用が大きく異なる。

お金が必要だと騒がれすぎていませんか。すべてやみくもにお金をかけるのではなく、必要なことにだけお金をかけるべきでは。

小さい時に洋服やおしめなどを中古品で購入するなどのように子供にかかるお金も節約が可能である。

それぞれの家庭の水準にあった教育があり、高いお金を払って大学に行かせることが全てではない。

このような様々なコメントのおかげでお金が何に必要で、どうやってコストをコントロールし、自分たちに必要なものをそろえていくべきかわかり気が楽になりました。

まとめ

このように急激に上がる学費に対する不満の声が多く聞かれていました。

またアメリカに比べると金銭的にはヨーロッパや日本の状況はかなり恵まれており、大学のレベルが高いとアメリカは言われてはいるもののコストの面では多くの問題が浮き彫りになってきます。

ローンを組む、政府の交付金を利用するなど高い教育費を多少減らすことはできても依然負担は重く子供が小さい時から、節約し地道に貯めていくしか方法はないのかもしれません。

一方で、2000万3000万円という大きな金額が一人歩きしてしまい、子供を育てることは大変だという風潮が蔓延していますが、お金をかけることが全てではなく両親と子供が一緒に過ごす時間や両親が子供に教えられることの方が大切なのかもしれません。

なにより案ずるより産むがやすしというように、状況に応じて最善の選択をしていくことが一番大切なのではないでしょうか。

ヨーロッパの教育費の安さは異常。そしてアメリカの高さも異常。日本は小学校から大学まで全て公立であれば500万円ぐらいでいけるんじゃないか?ちなみに公立。子どもを20歳まで育てるという総合的な費用を考えるとやっぱり2,000万円ぐらいかかりそうだけど。

日本の出生率の低さは子育てにかかる費用が高いからと言われているけどアメリカを考えるとやはり心配症な国民性が一番の理由な気がする。

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