気になる！勤続年数や職業とキャッシングしやすさの関係とは

現在では、キャッシングできる人の条件として「安定した収入があること」は、少なくとも表向きには必須だと言われています。でも安定した収入がないからこそ、キャッシングする必要が出てくるとも言えるわけで、働き始めたばかりの人などは困ってしまいますよね。

どれくらい働き続ければ「安定した収入」と言えるのか、また、働き始めたばかりの人や働いていない人は本当に絶対借りられないのか、どんな職業だと借りやすいのかなど、働くこととキャッシングにまつわる疑問はいろいろ出てきます。今回はそのあたりを詳しく考えていきましょう。

勤続年数はどれくらい必要？1年以上なら問題なしってホント？

住宅ローンを組むときは、2年以上の勤続経験が必要となる場合が多いです。2年未満だと家を買えるほど「安定した収入」とはとらえてもらえないということですね。住宅ローンの場合は金額も大きいですから、これはある程度やむを得ない条件ではあるでしょう。
（⇒キャッシングはいくら年収があればいい？）

では、一般的なキャッシングの場合はどうでしょうか？

目安は勤続1年程度

消費者金融や銀行系のカードローンなどでキャッシングする際は、住宅ローンほど厳しい基準は設けられていません。

キャッシングにおいてスムーズに可決されるのに必要な勤続年数は、およそ1年というところでしょう。

しかし、勤続1年未満で審査が不安だからといって、虚偽の申告をしてはいけません。申込金額が大きいと、源泉徴収票など収入を証明する書類が必要となる業者がほとんどですが、源泉徴収票には就職年月日を記載する欄がありますから、嘘をついて勤続年数を長く申告してもバレてしまいます。

嘘をつくと否決の確率が高まりますから、必ず本当のことを言いましょう。

金額が大きくはなく、収入証明書類が必要ない場合でも当然、勤続年数は審査の対象になる項目です。書類を提出しないから嘘をついても大丈夫ということは、もちろんありませんので、この場合も勤続年数が短くても本当の申告をしてください。

勤続1年未満でも可能性はある！

学校を卒業して就職したばかりであるとか、転職したばかりだという時は、引っ越しやら仕事に着ていく服やらでお金がどんどん飛んでいく時期です。そんなときこそ、キャッシングのお世話にならなければ生活できない人も多いはずです。

要は、勤続年数が長く安定した収入があるに越したことはないけれど、期間は短くても「働いて収入を得ている」という事実の方を重視する業者が多いということなのです。

どんな仕事ならキャッシングに有利？職業による借りやすさの違い

では、働き始めて間もない人でも仕事さえしていれば借りられるのかと言えば、決してそうではありません。

職種によって借りやすさには差があるようです。

どんな職種だと借りやすいのでしょうか。具体的に見てみましょう。

公務員

安定の代名詞である公務員は、数ある職業の中でももっとも借りやすいと言えます。勤続1年未満でももちろんOKですが、内定をもらって実際に働き始める前という段階でも、金額・使用目的や他からの借り入れ状況などに問題がなければ、可決されるケースも少なくありません。

士業（有資格者）

医師、弁護士、税理士などのいわゆる「士業」も、一般的に高収入なうえに資格があるという強みから安定した職業とみなされているので、勤続年数にかかわらず可決をゲットしやすいです。

上場企業

上場企業や有名企業の社員も、かなり職業的な評価は高いです。属性に問題が無ければ就職や転職したばかりでも借りられるケースが多いでしょう。

中小・零細企業

有名企業とまではいかなくても、中小企業や零細企業に勤めていて勤続年数が浅い場合でも、信用情報に問題がなければキャッシングはもちろん可能です。

自営業者・個人事業主

規模や年収にもよりますが、自営業者や個人事業主こそ、勤続年数がモノを言います。自営業の場合、会社勤めに比べて不安定な立場なので、一般的に審査は厳しくなると言われています。しかし、営業年数が長ければ、経営や収入が安定しているとみなしてもらえるので、借りやすくなるのです。

業者や商品によっては、自営業の人は2年以上継続していることを利用条件に掲げているところもあります。したがって、自営業者や個人事業主の方は、事業を始めてすぐに申し込むのは避けた方がよいでしょう。

派遣・アルバイト・フリーター

派遣・アルバイトだと借りれらないと思っている方も多いようですが、実際はそんなことはありません。上記の職業に比べれば可決されにくいのは確かですが、金額や事故歴などに問題が無ければそれほどキャッシングが難しいというわけではありません。

ただし、派遣やアルバイトの勤務形態によっては、毎日出勤するわけではない場合もあるため、在籍確認がとれなくて否決になるというケースはしばしばあります。

そうならないためには、職場の人に電話が入ることを伝えておく、申し込み時に勤務形態や出勤曜日を伝えておく、職場に直接電話する以外の確認方法がないか相談するなど、対策を練っておくとよいでしょう。

日雇い労働

日雇い労働の人がキャッシングをするのは、これまで紹介してきた職業に比べると、やや厳しくなります。

上記の職業は、働き始めたばかりであっても、この先もずっとそこで働き続けることが前提になっているため、在籍さえしていれば将来性を見てもらって可決の流れになりやすいのです。

しかし日雇いは、基本的には文字通りその日限りのお仕事なので、「勤続」という概念が当てはまらず、この先の安定性に疑問を持たれてしまうわけです。もちろん、日雇いを長年続けるということもあるので、その場合は申し込みの際に長期的に見れば返済可能であることを伝えてみましょう。

学生・主婦

消費者金融には「借入総額は年収の1/3まで」という総量規制があり、これを越える金額の貸し付けはできません。したがって、収入がない学生や専業主婦だと、消費者金融でのキャッシングは残念ながらできません。

しかし、主婦といっても兼業主婦なら借り入れ可能ですし、学生でもアルバイトによる安定収入があれば問題ありません。また、消費者金融ではなく銀行カードローンであれば、総量規制の対象外なので、配偶者に安定収入があれば主婦や学生でも借入可能です。

とはいえ、一般的に主婦や学生の収入は、正規の社員に比べれば少な目ですから、審査に通りにくい傾向があるのは事実です。

無職

無職は厳しいです。まずはアルバイトでも派遣でもいいので、働き口を探しましょう。働けない事情があるなら、そちらを解決することが先決です。

その解決のためにもお金が必要なのだというケースも多々あるようですが、そのような事情には公的な機関が相談に乗ってくれることも多いですから、キャッシングに頼るよりもまずは自治体に相談してみてはいかがでしょうか。

以上のことを簡単にまとめると、表の通りです。

職業だけで決まるのではない！もっと重要な条件とは！？

以上がおおまかな職業と借りやすさの概要でした。しかし、当然と言えば当然ですが、職業だけでキャッシングができるかどうかが決まるわけではありません。融資の可否には、職業よりも個々の状況が何よりも物を言います。

審査の明暗を分ける要件

したがって、職業や勤続年数だけで借りられるかどうかは一概には言えないというのが、正確なところです。そんな融資の可否を左右する変数は、以下のものです。

• 借入希望額（少ないほど良い）
• 職種（上記の表の上にいくほど良い）
• 勤続年数（長いほど良い）
• 信用情報（適切な利用履歴があれば良い）

細かくみていけばもっとありますが、主要なものはこの４つです。

このうちのどれかひとつがマイナス評価でも、残り3つに問題なければ総合的にプラスとなり、可決となる可能性が高いと言えます。

たとえば、収入に対して借入希望額を大きくしすぎてしまうと、計画性のない人とみなされて審査落ちするおそれもあります。ご自身の返済能力をよく考えて、適切な利用限度額で申し込むことで、融資を受けられる確率を高めることができます。

個人信用情報はあなどれない！

職業や勤続年数以上に重要とも言えるのが、個人信用情報です。これはクレジットヒストリーとも呼ばれ、各個人のこれまでのクレジットカードやキャッシングなどの申し込みや利用に関する履歴のことです。

キャッシングに申し込むと、貸金業者が個人信用情報機関にクレジットヒストリーを照会します。そこで過去や現在の滞納や金融事故情報などがあると、一気に審査に通りにくくなってしまうのです。

職業や勤続年数に問題がないのに申し込んでも審査落ちしてしまうという人は、もしかすると個人信用情報に問題があるのかもしれません。

審査落ちの原因が分からない場合は、ご自身の信用情報を開示請求することができますので、一度確認してみることをオススメします。

職業・勤続年数や信用情報を元に自分の可否を推測してみよう

以上のことを参考に、ご自身の可決の可能性を探ってみて、難しそうであれば、どれかひとつの項目だけでもプラスに転じるよう努めてから、改めて申し込みをするようにされると良いかと思います。そうすれば、信用情報に「否決」の傷をつけないで済みます。

というわけで、働き始めたばかりのあなたも、働いているけど正社員ではないあなたも、決して悲観することはありません。大切なのは返済できるかどうかということなので、その点が大丈夫ならば思い切って申し込みしてみましょう。

【参考ページはこちら】
キャッシングをできる職業ってどんな感じ？