保険と聞くと、多くの人が「難しくってよくわからない・・・」と、拒否反応を示しがちです。

よく聞くのが、新入社員になると同時に、会社に出入りしている保険外交員の方に、「これだけ入っておけば大丈夫！」と言われ、内容をよく理解しないまま保険に加入し、そのまま結婚、子供が増える・・・。

今回は、そんな一家の大黒柱の方に分かりやすく、万が一の場合に備えるヒントをお送りしたいと思います。

保険というと、大きく分けて、「公的な保険」と「民間の保険（商品）」とに分かれます。会社員であれば、多くの人は社会保険や独自の保険組合に加入していると思いますが、自営業やフリーな仕事をしている人は、国民年金などに加入しています。

現行の制度では、サラリーマンの妻で専業主婦（あるいは扶養内の収入の人）は「第3号」といって保険料は免除され、保険のシステムを利用していることになっています。

公的な保険に加入していると、万が一の場合は、この公的保険から一時金や手当が出ることになります。言い換えると、怪我や病気、もしくは死亡等により収入の道が断たれた場合でも、100％民間の保険でカバーしておく必要はないのです。

つまり、万が一の場合は『公的な保険+民間の保険（商品）＝自分の使えるお金』ということです。では、具体的に大黒柱が使える保険というのを見ていくことにしましょう。

比較的新しい保険商品で最近定番化しつつあるのは、この「収入保障保険」です。

例えば、収入を支えている大黒柱が不幸にも亡くなってしまったとします。以前なら、死亡保険金を一度にン千万とかもらっていたのですが、これってよくよく考えると、計画性の低いものです。それよりも、毎月のお給料のように一定の金額を毎月受け取る方が良いのでは？ということで、このスタイルの保険が一般化してきたようです。

保険料は一般的には掛け捨てで、加入年齢から○○年間の保障となります。つまり、もらい始める時期が遅ければ遅い程、最終的に受け取る総額は低くなります。でも考えてみると、子供が生まれて15年後よりも、25年後の方が明らかに教育費も生活費も押さえられているはず（そう願いたい）なので、それでいいんです。

病気や怪我で入院、なんて他人事。オレは今まで病気らしい病気は・・・、ハイ、そこまで。誰でも病気や怪我で入院する可能性はあるんです。

入院ともなれば、困るのは家族です。しかもがんで手術なんてことになれば、収入の面はおろか、入院費用も手術費用もかさみ大変なことに。「入院保険」は、是非夫婦で加入しておきたいものです。

一般的には、入院保険の特約で七大疾病やがんになった際の手術費用を付けることが出来ます。悩みどころは、何日分保証すればいいのか？一般的には、90日と120日、長いものだと180日カバーできるものがあります。

おススメは2つに加入して、ひとつは90日、もうひとつは180日など、入院日数を分けて加入する事。入院日額1万円を希望するなら、5,000円は90日、5,000円は180日にしておくと、毎月の保険料も抑えることが出来ますし、万が一180日程度の長期入院でも5,000円は保障されるので安心です。

以前は死亡保険にン千万円もかけていたものですが、前出の収入保障保険を考慮すると、実際に死亡保険の用途としては、本人の葬儀関連の費用くらいなもの。そう考えると、死亡保険というのは、実は、ン百万円の単位で十分カバーできそうです。

満期を子供の一番お金がかかりそうな時期に合わせれば、貯蓄商品としても十分威力を発揮します。

このように、分散してちょっとずつ掛けることにより、家族の人生を幅広くカバーできます。種類が多くて、と思っている方は、ファイナンシャルプランナーに一度相談してみるのも手です。数ある商品の中から、自分に合った保険人生をアレンジしてくれますよ。