新築で購入したマイホームも、年数を経ることであちこちに傷みが目立ってきます。外壁の汚れや水回りの不具合など、メンテナンスが必要になります。どんなマイホームでも耐用年数には限りがあるのです。定期的なメンテナンスを行ってこそ、長く住む事ができます。

家のメンテナンスを目的とするリフォームは、築後10年から15年後が目安となるようです。また、メンテナンス以外にも、ライフスタイルの変化によるリフォームを考える場合があります。どちらの場合も、ある程度の費用が必要になるので、リフォームローンを活用することを考えてみましょう。

リフォームの費用は、方法や場所などによってそれぞれ違ってきます。例えば、キッチンを新しいものに交換する場合、システムキッチンなどはメーカーなどによって価格も様々です。予算に合わせたキッチンを選ぶことが大切となります。

予算の中には、施工費なども考えておきましょう。また、浴室周りの場合も、ある程度の費用が必要となります。間取りの変更や、外壁などの塗り替えなど、リフォームの費用はとかく高額になる場合が多いのです。

リフォーム費用を準備するために、利用したいのがリフォームローンです。通常の住宅ローンと同じように、多くの金融機関がリフォームローンの貸し付けを行っています。民間の金融機関のほかにも、公的な機関である住宅金融支援機構が取り扱っている「財形住宅融資」や「リフォーム融資」などを利用することができます。

リフォームローンには、通常の住宅ローンとして利用出来る「有担保融資」と担保を必要としない「無担保融資」の2種類があります。有担保融資は、審査が厳しく担保とする住宅の査定額以上の借入ができない場合があります。

無担保融資は、すぐに融資を受けることが比較的簡単ですが、高い金利や返済期間が短いなどのデメリットがあります。借り入れ限度額も1000万円までとなっているようです。

リフォームローンにも、通常の住宅ローンと同じように、固定金利と変動金利があります。借り入れする時の金利を考えて、どちらにすると有利なのかを判断すると良いでしょう。金利の違いは、長期のローンの場合、支払い額が大きく違ってきますので十分に検討することが重要です。

リフォームローンも減税対象になります。リフォームローンを借り入れたし場合に適用される「住宅借入金等特別控除」という制度を利用出来るのです。リフォームローンの借入残高に応じて所得税が控除されます。

他にも耐震やバリアフリー、省エネ対策を目的としたリフォームに対して適用されるリフォーム減税があります。これらの減税には一定の要件が必要になりますが、リフォームを考える際には是非利用したいものです。

リフォームローンを借り入れる前に、リフォームを支援するために地方自治体や国が設置している補助金や助成金についても調べておきましょう。太陽光発電の設置に対しての省エネルギー対策助成金などがよく知られています。自治体によって利用出来る制度が違いますので、問い合わせてみると良いでしょう。

リフォームローンは年々需要が拡大している住宅ローンのひとつです。減税や補助金などの制度を利用しながら、リフォームローンを活用してみてはどうでしょう。リフォームローンは、快適な住まいを手に入れるためのひとつの方法だと思うのです。