投資信託という商品について、資産運用に興味がない人でもどこかで耳にしたことがあるのではないでしょうか。ご存じない方のために一言で特徴を述べると、複数の投資家から集めたお金を運用の専門家が株式や債券などに投資し、まとめて運用してくれる金融商品のことです。少ない金額から購入できる点、自分で運用するより手軽に資産運用できる点で、株式より敷居の低い運用方法として市民権を得ているのではないでしょうか。

この投資信託ですが、お客様の多種多様なニーズに答えるために、様々な投資対象の商品が複数販売されています。

地域による分類（国内・海外・国内外）、投資対象資産による分類（株式・債券・不動産投信・コモディティ・複合型）、配当金のタイプによる分類（毎月、年１回、年２回、分配なし）など複数の分類がありますが、一体何ファンドくらいの投資信託が存在していると思いますか。

投資信託協会によると６月現在では、国内株式投信７６１本、国外株式投信２５４本、海外株式投信６５９本、国内債券投信３２６本、内外債券投信１８６本、海外債券投信９６９本、不動産投信２１５本、複合資産投信７６７本、その他投信２３２本、ＥＴＦ１０８本、日々決算型投信４２本の合わせて４５１９本の投資信託が運用されています。さらに、直近１か月以内に５５本の投信の設定が予定されています。今後も新たな投資信託が増え続ける可能性は否定できないでしょう。

さて、ここで問題です。たくさんある投資信託の中から、アナタなら何を基準にして選択しますか？人気が高い？毎月分配金がたくさんもらえる？基準価格が値ごろ？色々な考え方があると思います。

以前金融機関に勤務していた筆者ですが、お客様の中には「運用期間が長い投信は安全だ！」と考えられる方が多くいらっしゃいました。運用期間も基準の一つではありますが、その考えは正しくもあり、間違いでもあるのです。

確かに、運用期間が短いものより長いものの方が運用実績の面では優れていると考えることができます。しかし、金融の世界は絶えず変動しています。以前は良いと考えられていても、時代にそぐわない運用方針になる可能性も十分ありうるのです。

その最たるものがバランス型投信でしょう。投資の世界には『卵は一つのカゴに盛るな』というセオリーがあります。不測の事態に備え、資産は複数に分散投資した方が安全性が保たれるという考え方です。

バランス型投信はその考えに基づき、値動きが異なる株式・債券・不動産投信などにバランスよく投資することで、リスクを分散させる運用方針が取られていました。リーマンショックによりあらゆる資産が損失を被ったことはご承知だと思いますが、その後の運用において、株式投信や債券投信などの投資対象が単一である投信に比べ、バランス型投信の基準価格がなかなか回復しないという現象が発生していました。資産バランスを変更できない運用方針が原因だと言われています。

このように運用期間が長ければ安全である、という考えに固執するのは危険性があります。

では、何を基準に投資信託を選択すればよいでしょう。筆者がアドバイスさせていただいていたのは、

という３点です。

①は必須です。何の予備知識もないまま、金融機関の方のおススメ商品を選んではいけません。漠然とでも構いませんので、自分なりにどんなものに、どれくらいの期間投資をしたいかイメージしてください。可能ならば利回りも想定しておくと、必要以上にリスクの高い投信を選ぶことはないでしょう。利回りが高い分、リスクも高くなることは認識しておく必要があります。

②③について、自分で情報収集できなければ、金融機関の人に情報提供を依頼すると良いでしょう。②の情報からは、運用資金が常にファンドに入ってきているのか、逆に投資家が解約している量が多いのかを確認することができます。③の情報からは、買い時はいつ頃なのかを類推することができます。

投資信託はメリットも多い商品ですが、株式に比べると投資家が負担するコストが高い部分がデメリットになります。購入時に販売会社（＝取扱い金融機関）に支払う販売手数料、運用中には資産の中から信託報酬が差し引かれています。
それ以外に、解約時に信託財産留保額という費用が発生するファンドもあります。これらのコスト負担を考えることも投資信託を選択する基準として大切なことです。事前にしっかりとご確認ください。