お付き合いがある保険会社がなかったため、生命保険会社のホームページを個別に閲覧し、要望に合う商品を取り扱っている会社に見積もりを依頼する形を取りました。

筆者の要望は、「万が一の時に毎月の生活費をサポートするような保険金を受け取りたい」というものでした。定期保険に特約として生活費保障を付けることができる会社が２社あり、見積もりを依頼しました。

その見積もりを見て、筆者は愕然としました。毎月の保険料が２万円近くになり、しかも１０年ごとに保険料を見直すタイプの商品だったのです。

その後、ある損保系生命保険会社の『収入保障保険』に運よく巡り合え、自分たちが納得できる保険に無事加入することができたのでした。

当時、生命保険会社では定期保険を主契約にして、必要な保障は特約として付加する形が取られていました。定期保険は保険期間中には保険金額が変わらない「□の保障」になります。

保障がしっかりしている反面、保険料は高くなります。万が一のリスクに備えるため、毎月の生活が苦しくなるのは本末転倒です。生命保険では、本当に必要な必要保障額を用意したいと考えていました。

必要保障額は「毎月の生活費×生活年数」から計算できます。筆者の家庭の場合、配偶者の収入はなくなりますが、公的年金として遺族年金を受け取ることができます。

また、家族構成の変化に伴い、一般的に生活費は現在の７割になりますし、団体信用生命保険に加入しているので、住宅ローンを支払う必要もなくなります。

唯一心配していたのが子供の教育費でした。というのも、文部科学省の「子どもの学習費調査（平成２２年度）」によると、幼稚園から高等学校までの間に保護者が支出した教育費は、すべて公立の場合５０８万円、すべて私立の場合１２６１万円になります。

独立行政法人日本学生支援機構の平成１８年度学生生活調査結果によると、大学学部（昼間部）の学費と生活費の年間合計金額は、国立の場合１５０万円、私立の場合２０２万円になります。

幼稚園から大学まで、すべて国立の場合が一番教育費は安くなりますが、それでも最低金額は１１０８万円が必要になるのです。

ただし、この金額は子供が成長するにつれ、年々減少していきます。つまり、子供の年齢により必要保障額が減少していくのですから、我が家の場合で考えれば「□の保障」は手厚すぎると言えます。

そこで出会ったのが『収入保障保険』でした。保険加入当初は子供が小さいので大きな保障でリスクに備えますが、年の経過とともに保険金額が段階的に安くなる分、月々の保険料は安く抑えられている「△の保険」なのです。まさに、我が家のような子育て世代のニーズに適した保険と言えるでしょう。

当時は一部の保険会社しか取り扱われていませんでしたが、最近は多くの生命保険会社で類似商品が取り扱われており、様々な差別化が行われています。

一例を挙げると、被保険者が喫煙するより喫煙しない方が保険料が安くなる商品や、特定三大疾病にかかった場合、以後の保険料の支払いが免除される特約を付加できたりする商品があります。

複数の商品をじっくりと比較・検討されることをおススメします。