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アメリカの大学の年間の最安学費は公立でも100万円、私立だと250万円!?

2014/07/25
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日本でも子供の教育費で一番お金がかかると言われているのが大学の学費です。日本では大学1年間で国立・公立大学だと50万円強、私立文系で100万円弱、私立理系で120万円ほどかかると言われています。

これを4年間払い続けかつ食費や生活費等も支払うことを考えると国立でも200万円以上、私立理系では500万円以上と多額な金額となります。

しかし世界的にみると日本の学費はかなり良心的な金額のようです。世界で最も学費が高いと言われているアメリカではこんな投稿がされていました。

投稿内容

アメリカの公立大学の年間学費は10,000~25,000ドル(100万円~250万円)と言われています。これは世界的にみてもとても高額であり、多くの家庭にとって届かない金額です。

学生ローンは確かに存在していますが、多くの学生は多額のローンを抱えて大学を卒業します。

その上、専攻内容によってはすぐに就職することは難しい状況です。いまだに大学に入学することでかかる費用に対して見合った結果を生み出せているかは疑問です。

これに対して大統領は学生への援助金を大学ランキングの評価項目に加えるなど新たな政策を打ち出しましたが、効果があるかはわかりません。

私としては就職できずローンの支払いをできていない卒業生のローンを大学側が責任を持つべきだと考えています。

そうすれば大学側は授業料を下げようというインセンティブが働き、学生に対して適切な就職支援が行われるようになるのではないでしょうか。他に何かいい案はないでしょうか。

【参考URL】http://www.reddit.com/r/NeutralPolitics/comments/24kama/what_would_be_a_good_way_to_reduce_the_cost_of/

この記事に対する海外の反応

政府の簡単に学費を上げようとする態度に怒りを覚える。多くの教授は安い給料で働いているのに学費は上がり続けている。

その一方で、CEOなど経営陣を引き抜くために多くのお金が使われている。

高校時代の教育にも問題があるのでは。

大学1,2年の間は補習があるが海外から来る学生はもっと勉強しておりその必要性がない。補習の必要がなくなれば学費を減らすことができる。

ヨーロッパではどうなっているのだろう。

少なくともアメリカのように、教授陣に多額のお金が払われたりすることはおかしいと思う。

ヨーロッパでは税金が高い代わりに税金による収入を様々な福祉に使っている。ハイレベルな教育に対しても税金は使われている。

ヨーロッパでは様々な無料のレベルの高い教育を受けられるのにアメリカではどうして受けられないのだろう。

スカンジナビアでは教育に関して税金が使われ、私立の学校は存在しない。

政府の補助金が学費の負担を下げることはない。

個人にかかる負荷を社会全体への教育にかけ直しているだけで、マイナスなことには変わらない。

教育は良くなっていないのに、学費だけがどんどん上昇している。

政府は学生ローンの金利分の負担など新たな援助を打ち出しているが、それでは不十分である。結局の支払い額は変わらず、お金がなければ高等教育は受けることができない。

教材も高すぎる。無料で提供すべきだ。

インターネットを活用するなど、大学に通学しなくても卒業できるようにすれば学費もさがるのでは。

みんなが大学にいく必要はないのでは。ローンを組むお金で、事業を始めるなど違うことをしてみてもいいのでは。

大学を卒業しないと本当に仕事を見つけるのは大変ですよ。肉体労働など一部しか仕事を見つけられない。

実際、大学を出たからと言って社会で働くうえで必要な能力が付くわけではないが、社会的に大学卒業資格が必要だ。アメリカで生きていく上で、大学卒業資格は必須だ。借金してでも大学を卒業するべきだ。

政府が大学を卒業していない人を雇った企業に税金の減額などの援助を行えば、大学を卒業しなくても社会で働けるようになるのでは。

もっと高校での授業のレベルを上げればいいのでは。

大学を卒業せずにサービス産業に従事できるような授業を行い、高校卒業後すぐに働けるようにすれば高い学費も払わずに済むのに。

多くの人が大学に行くようになり、学費があがり、ローンも膨れ上がるという悪循環に陥っている。

なぜ昔のように学費を安くできないのだろう。高校のように学費を安く維持することはできないのだろうか。

分野にもよるが教授は多くの研究を抱えている。そして大学のコストの多くは教授に対して支払われる。

しかし研究を行い、成果を上げなければ大学の評価は保てない。

これはブランドイメージの問題では。人々は学費が高い大学をいい大学だと思いがちで、その結果、学費が上昇しているのでは。

誰かがお金を多く払っているということは、誰かが多くお金をもらっているということだ。

多くを受け取っている大学関係者にわたっているお金を減らすべきだ。

事前に学生ローンを組むことを辞めて大学側は卒業生が卒業し、職に就いた後、給料の一部をもらえる権利を得るようにすればいいのでは。

年間いくらまで学費を上げることが可能なのだろうか。インフレ率以上上げることはおかしいのではないだろうか。

教育をオンラインで行い、学士の資格を与えればいいのに。

大学スポーツにお金を払いすぎでは。

税金の使い道が医療費に多く支払われている。そのため教育に行かなくなっている。

充実した教育を行っていくことは社会全体にとってもいいことだ。もっと政府がお金を投資することが必要だ。

まとめ

このように入学希望者が増えたことで学費も上がっていると指摘する声も聞かれました。

実際、アメリカの大学進学率は70%を超えており日本の進学率は50%ほどと比べても大変高いことがわかります。

また制度に関しても現在の学生ローンに頼った制度を変えるべきだという意見が多く聞かれ、卒業後に学費を徴収する制度にするなど提案もみられていました。

こうした費用面での投稿をみてしまうとアメリカの大学そのものに疑問を感じてしまいますが、世界の大学ランキングを見ると上位はアメリカの大学を占めておりレベルの高いことが伺えます。

日本からも近年、アメリカの有名大学に進学する学生が増えており、今後自分の子供や親戚の子供がアメリカの大学に進学する可能性もゼロではないのかもしれません。

どんどん値上がりもして、さらにアイビー・リーグになるともっと学費高いという。もうね、金持ちか圧倒的な頭脳の持ち主しか通えないのがアメリカの大学。それか奨学金。でもね、4年間で市立なら安くても1000万円も借り入れしないといけない。大学通うことを投資と思って割り切るしか無いレベル。
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